ベトナムでラボ型オフショア開発ならネオラボ

ラボ型オフショア開発とは?

オフショア開発で自社の海外開発チームを育成したい場合(中長期想定)には「ラボ型開発(ラボ契約※)」が適しています。特定の現地エンジニア(ネオラボベトナム所属)を自社開発業務や開発プロジェクトに専属かつ継続的にアサインできることで、一度きりではなく中長期的な観点から国内と海外を連携させた開発組織づくりに取り組むことが可能になります。

このようなおなやみは御座いませんか?

  • 悩み 1
    開発の内製化を進めたいが、国内の転職市場をどれだけ探しても優秀なエンジニアが出てこない。そもそもエンジニア自体の採用が難しい。
  • 悩み 2
    エンジニア獲得競争の激化で採用コストがどんどん上がっている。お金と時間をかけて採用活動をしても、選考途中で他社に決まってしまうことも多い。
  • 悩み 3
    社内での人材不足が常態化し、優秀なIT人材が作業に忙殺されている。開発業務の分業化や開発組織の役割分担に大きな改善余地が残されている。

ネオラボのベトナムラボ型オフショア開発の特徴

  • 1
    非常駐ラボ (開発)
    ネオラボベトナムの既存所属メンバー、または貴社人材要望をもとにした新規求人活動による応募者の中から選んだ、特定エンジニアを一定の契約期間のあいだ貴社専属人員としてアサインします。貴社PMがベトナム現地に常駐する必要がない場合、または数ヶ月に1回程度の訪問による対応で十分である場合、この非常駐ラボをお選びいただくことが多くあります。
  • 2
    常駐ラボ(開発)
    非常駐ラボと異なる点として、貴社PMがベトナム現地に常駐していることで、ベトナム人エンジニアたちと常時直接コミュニケーションを取ることが可能です。チームビルディング強化やコミュニケーションミス軽減から、そうしたことが求められる開発内容に適しているラボ形態となっています。遠隔による認識ずれが起こりやすい開発の場合、じっくりと現地開発体制を固めていきたい場合に向いていると言えます。
  • 3
    卒業前提
    常駐ラボを選ばれるお客様のうち、そのオフショア開発が成功すればするほど、現地の開発人員を増加させていただく傾向があります。そして貴社の組織規模が増加し、安定的に組織が運営されていると、ラボ契約ではなく現地法人を設立されたほうが費用対効果は高くなる場合がございます。その際にはネオラボベトナムから卒業(独立・現地法人化)いただくかたちで、貴社専属メンバーを新設現地法人に転籍させることや、現地法人設立に際するサポートも実施可能です。
  • 4
    コーディング・BPO
    プロジェクトレベルの開発対象に加えて、ネオラボではコーディングやBPO分野のオフショアメニューもワンストップでご提供することが可能です。コーディングメニューを通して、オフショア先で実施する開発体制を整備することで、開発組織の業務効率化や役割分担の高度化が進み、国内組織をより付加価値の高い業務に集中させることが出来ます。また、価格競争力のある地域でBPOのオフショアセンターを立ち上げることで、貴社の膨大な作業対応に関わるコストダウンを図ることも併せて可能となっています。

ラボ型オフショア開発のメリット・デメリット

メリット
・チームビルディングを伴う中長期での自社専属の海外組織づくりが可能
・要求仕様が正確かつ明確に固まっていない状態でもスタートが切れる
・エンジニアに直接指示が出せるため、こまかな修正を速やかに行える
デメリット
・単発の開発案件には向いておらず、ある程度の継続性を必要とする
・貴社向けのオーダーメイド組織であり、立ち上がりに一定期間を要する
・貴社からマネジメント・ディレクション人材をアサインいただくことが必要
(→アサインが難しい場合は「受託型開発」も併せてご検討ください)

ベトナム・受託型開発

オフショア開発をプロジェクト単位で利用する場合は「受託型開発(請負契約)」が適しています。
ネオラボは「企画〜設計」を弊社の日本人PMが日本側でお客さまと実施し、「実装〜テスト」を弊社のベトナム法人に在籍する現地プログラマ(単価は日本の3分の1程度)が担当する、というような開発体制が可能になります。

ベトナム・ラボ型開発

オフショア開発で自社の現地開発チームを育てる場合は「ラボ型開発(ラボ契約)が適しています。
特定の現地エンジニア(ネオラボベトナム所属)を自社開発業務や開発プロジェクトに継続的にアサインできることで、一回きりではなく中長期観点から、国内と海外を連携させた開発組織づくりに取り組むことが可能になります。

ネオラボ・プロフェッショナルネットワーク

ネオラボはオフショア開発ができる事業開発集団です。システム開発機能だけでなく、事業拡大や新規事業に際して、ビジネスサイドで不足しがちなエキスパート機能について独自のネットワークを構築しています。例えば「メディア」「アプリ」「AI」「VR」「マーケティング」「ビジネス開発」「法務・会計」「海外管理」など、各分野に精通したプロフェッショナル達による付加価値をご提供可能です。

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